3．「東京」に相応しい建物とは？

3-9 住宅の必要条件（いい住宅を建てるために検討すべき項目）

(4)効率・利便

　「効率・利便」について、「水」と「エネルギー」に関する項目をまとめました。表3-9-2を参照ください。
 　3段階の検討が必要です。
　　�@まず、負荷を削減するように努力します。
　　�A次に、他で代替できないか検討します。
　　�B最後に、高効率（節水）機器を使用します。

b）省エネルギー

イ） 熱負荷を削減する対策

　（一財）住宅性能評価・表示協会が行う「住宅性能評価」の評価対象は、壁や窓の断熱です。
　表3-9-2に示したように、省エネルギーの方策はいろいろ存在します。「断熱」だけではなく、窓を小さくすれば確かに「熱負荷」は「暖房」「冷房」共に削減可能ですが、熱帯地方で「窓が小さい住宅」を見たことがあるでしょうか？（砂漠地方の窓は小さい）。減るのはあくまで「熱負荷計算上」のことです。物差しを間違えると実際の生活とのギャップが開いてしまいます。
　また、何度か指摘していますが、家の近所の住宅が無くなると、その跡に2〜5件の住宅が建つ状況です。超高層レジデンスと称して高い集合住宅が東京湾の近くに林立し始めています。住宅の外表面積は確実に増えているようです。また高層部分は「風速」が早いので「熱貫流率」の値は大きくなるのですが、その分は見込まれていません。住宅の外表面の「断熱」性能だけ規定しても、外表面の面積が増えたり高層の建物が増えたりしては元の木阿弥です。逆に熱負荷は増加しているかもしれません。まさに「木を見て、森を見ず」の状況ではないでしょうか。
　「建物の外表面積を減らす方策」が必要です。つまり、超高層のような塔状の形態を止めたり、戸建て住宅を連結したりしてテラスハウスのような形状にするのです。例えば正方形の同じ形をした住宅を2棟つなげると、外表面積は、設地面の1面を除く5面×2＝10面が8面相当になります。3棟連結すると15面が11面相当となり、4棟連結すると20面が14面相当になります。各々、4/5（80%）、11/15（73%）、7/10（70%）に外表面積が減少するので、その分の暖房負荷は確実に減少します。これは技術計算から導かれるのですが、技術論だけでは進展しません。法律の整備等の政治的な関与が必要です。
　また、これも繰り返しになりますが、住宅では給湯のエネルギー消費量が最も多いのですが、給湯の温度レベルは低いので、発電所の排熱やごみ焼却場の排熱で十分間に合います。しかし現状ではほとんど利用されていません。東京都が計画している発電所の計画でも排熱の利用は聞こえてきません（計画もどうなったのか不明です）。住宅と都市の構造を多少、変える必要がありますが、現状の性能の低い建物を変えていく必要があるので、そのついでにそのような対応は十分可能でしょう。