3．「東京」に相応しい建物とは？

3-9 住宅の必要条件（いい住宅を建てるために検討すべき項目）

 a)生命の安全

イ）地震対策

　何十年かに一度、大きな被害をもたらすのが地震です。
　（一財）住宅性能評価・表示協会が行う「住宅性能評価」の評価対象は、「耐震等級、（免震）、耐風、（対積雪等級）、地盤・杭、基礎」です。

・倒壊しない建物とする
　まず、建物の構造をしっかりし、家を倒壊させないことが肝要です。家が地震で倒壊しないのであれば、外に避難する必要は無くなり、外に飛び出して落ちてきた物で二次災害に会うことが無くなります。また、広域避難場所等に避難し、不自由な生活をすることもなくなります。私の住んでいる地域では小学校が避難場所ですが、築50年以上経った建物で、建物の予防保全がされているのか、本当に大地震に耐えられるかの疑問が残る外見です。
　建築基準法に基づいて建築されていれば、ある程度の「安全・安心」は確保できます。あわせて、上記の「住宅の安全評価」を受ければ、「安全・安心」感は向上します。

・家具等で死なないようにする
　阪神・淡路大地震は早朝の地震であったため、就寝中に家具の下敷きで亡くなった方が多くいました。つまり室内（せめて寝室だけでも）には高い家具を置かないことが肝要です。どうしても置く場合は、家具が倒壊しないように固定する必要がありますが、絶対に倒れない保障はありません。和室は特に畳の上に布団を敷いて寝ることが多いので、寝ている高さがベッドより低く、箪笥等が倒れてきた場合にはダメージが大きくなります。押入れの収納方法を見直して、箪笥を置かなくても良いような方法の検討が必要です。

・津波、浸水
　東日本大震災では、「津波」の被害が甚大でした。後述する「浸水」でも述べますが、「大水」に耐える建物は、個人の努力（財力）では限界があります。個人でできる対応は水の被害が及ばない所に建てることぐらいです。例えば、津波の来ない「高台」や、津波に耐える人工構築物（建物）の上の人工地盤上に建てることが必要です。

・建築基準法の限界
　「新耐震」では、大きな地震が来た時、建物が倒壊しない程度に建物の一部が壊れることで、そのエネルギーを吸収する計算をします。
　いっぽう「震度階級」は、0〜7で、5と6には「強」と「弱」があるため、全部で10階級になります。
　今回の熊本大地震では、震度7が2回発生しました。1回目の震度7で倒壊の免れても、一部が壊れていれば、2回目の震度7には耐えられません。建築基準法は「最低限の基準」と謳ってはいますが、今回、その限界を露呈しました。

ロ）火災対策

　住宅の安全性を考える上で、次に考えなければいけないのは「火災対策」だと思います。
　（一財）住宅性能評価・表示協会が行う「住宅性能評価」の評価対象は、「耐火等級、感知警報装置設置等級、脱出対策」です。集合住宅ではさらに「避難安全対策」が加わります。
　2009年度の住宅火災（28,372件）の原因（上位）では、こんろ（5,054件：17.8％）、放火・放火の疑い（4,935件：17.4％）、たばこ（2,970件：10.5％）、ストーブ（1,427件：5.0％）でした。

・裸火を極力避ける
　対策の第一として、まず火災の原因を住宅内に持ち込まない、つまり住宅の中で「裸火」を扱わないのが一番です。裸火としては、開放型ストーブ、煙草、ライター等が考えられます。特に開放型ストーブは、燃焼に伴いSOx（イオウ酸化物）、NOx（窒素酸化物）、さらにメンテナンスが不良であれば不完全燃焼に伴い、CO（一酸化炭素）が排出され、生命の安全を脅かします。「衛生」「効率」（後述）の面からも使うべきではありません。
　台所のガスコンロや、卓上コンロも裸火ですが、使用する箇所、時間が限定されているため、他の機器類に比べると、危険性は低いと思っていますが、とにかく使用時間は群を抜いて多いため、火災の上位に入っています。てんぷらの火災も多いようです。異常燃焼や空焚き等の異常高温を検出し、過熱を停止する機能を備えた機器を使用する必要があるのでしょう。また、使用している間は目を離さない、離れると時は火を消すことが肝要です。
　電気ストーブは裸火ではありませんが、ニクロム線等の加熱元に洗濯物等が触れ、火災の原因になっているので、「裸火相当」となり、住宅内の使用は避けるべきです。

・トラッキング防止
 　対策の第二番目には、コンセントのトラッキング防止を上げます。タンスの後ろ等にあるコンセントに埃が溜り、湿気を含み、プラグが抜け気味になり、ショートして埃に引火して燃え上がるのをトラッキングと呼びます。コンセントを目に見える（掃除できる）ようにするか、トラッキング防止のプラグを使用するかが必要です。

・延焼防止対策（地震を考えると現状のモルタル程度では不十分）
　次に、自分の家から火事を出さなくても、隣家からの延焼を防止する工夫が必要です。隣の家側に窓等の開口部を設けないとか、防火用の袖壁を設けるとか、とにかく燃えないもので隣家との間を守る延焼防止対策を考える必要があります。木造であればモルタル等を外壁に塗り、また窓ガラスには金網入りを使用する等、延焼防止対策が法的に義務付けられていますが、実は充分ではありません。というのは、これらの延焼防止対策は火災発生から消防車が到着するまでの時間だけ延焼を防止するのが目的であり、「地震」等で広範囲で火災が発生した場合（消防車が来れない場合）、延焼の危険があるのです。実際、阪神・淡路大震災では、悲しいことに消防車はほとんど役に立ちませんでした。

・自動火災報知器
　最後に、それでも火災が発生した時、「生命の安全」を守るために「火災報知機」が必要です。火災の発生をいち早く知らせ、消火器の使用または外に非難することが重要です。

ハ）ＣＯ（一酸化炭素）中毒対策

　子どもの頃住んでいた住宅は、「気密性」とは無縁の建物でした。冬期の居間では火燵と火鉢を使用しており、普段人がいない「応接室（そんな立派な部屋ではないが）」を使用する時は「開放型ガス・ストーブ」で暖を採りました。
　中学生の時に引っ越した先は、アルミサッシで「気密性」を擁した建物でした（断熱材は入っていなかった）。そのため、居間は「ガス・クリーンヒーター」（外壁に二重管を通して、燃焼用の新鮮外気の取入れと、燃焼排ガスの排出を行い、温風で室内を暖房する機器：一般名称は「FF（強制給排気）式温風機」）を使っていました。子ども心に「安全・安心」を感じました。その後、私の部屋にも設置しました。しかしながら、2005年の新聞によると、その「FF式温風器」で「CO中毒」が発生し、亡くなった方も出たとありました。安全だと思っていた機器であったため大変驚くとともに「何故？」という疑問が浮かんできました。原因は機器の内部の送風チューブの老朽化により亀裂が発生し、さらに給気不足が発生して不完全燃焼が起きてCOが室内に漏れたとのことでした。
　また2007年には、「湯沸器」の不完全燃焼で21名の死者を出したことで、メーカーの社長が書類送検されました。
　「高気密化」された住宅（アルミサッシ等を使用した現在の住宅は全て該当します）の室内で燃焼機器を使用すれば、当然、CO中毒のリスクが発生することを肝に銘じる必要があります。

　その対策として考えられることは、

�@メンテナンスの充実。暖かくなって機器を片付ける時など、年に1回程度は機器のメンテナンスをメーカーに出すことが考えられ、不完全燃焼のリスクを減らすことはできます。しかし、一時期に多くの機器をメーカーがメンテナンスできるとは思えません。また料金負担が必要になります。かといって素人によるメンテナンスでは危険が伴います。

�A更新頻度を頻繁にする。機器を5年程度で新しい機器に買い替えることでメンテナンスをしなくても不完全燃焼のリスクを減らせます。メーカーは喜ぶでしょうが、まだ使える機器を廃棄することは「物を大事にする」「環境共生」に反します。

�BCO中毒のリスクのある機器は使用しない。つまり「室内の空気で燃焼する」だけではなく、「FF（強制給排気）式」を含めて「室内では一切の燃焼機器を使用しない」。これに尽きると思います。

ニ）転落・転倒対策

　私の家では、共働きの両親に代わって昼間私たち兄弟の面倒を見てくれた祖母は、夜中にトイレに行った時に転んで頭を打ち、翌朝、半身不随となり、その日の内に亡くなりました。76歳でした。祖母の妹や弟は100歳を超え、長寿の家系であったにも関わらず残念なことでした。何よりも、「室内の事故で亡くなる」ということは本当に悔やまれます。廊下をもっと片付けておきさえすれば・・・。
　住宅の広告等で階段に手摺が無い住宅を見かけることがあります。確かにすっきりとしていますが、子どもが生まれたり、歳を取ったりした時にはどうするのだろうかと他人事ながら心配になります。また階段の途中で立ちくらみを起したら・・・。階段の角も気になります。わが家では子どもが生まれた時、低い家具等の角には全て保護シートを貼り、万一転んで頭をぶつけても大事に至らないようにしました。

・転落
　階段や、吹抜けに面した廊下等には、以下を満足する手摺を設けることが必要です。
　　　�@十分な高さ：特に階段では、低い段の手摺が低く感じることがあります。
　　　�A十分な強度：手摺は常に力が加わるので、取付け方に検討が必要です。
　　　�B十分な間隔：子どもがすり抜けられないことが重要です。

・転倒
�@廊下や室内に、収納家具も含めて物を置かない。
　→ 住宅としての収納を充実させる。
�A中途半端な段差は付けない。段差部分には必ず手摺を設ける。

・角
　家具を含めて、「角」は丸みを付ける。

ホ）ヒートショック対策

　これまでにも説明してきましたが、冬期、温かい部屋から寒い部屋（トイレ、脱衣所、浴室等）に移動した時、さらにその寒い部屋で衣服を脱いだ時、寒暖差の影響で血圧が大きく変動する状態をヒートショックと称します。場合によっては死に至ることもあります。年間の死亡人数は、交通事故による年間死亡人数を上回ると言われています。
　対策としては、「寒暖差を無くす」または「寒暖差を少なくする」ことが考えられます。
　つまり具体的には、居間等の室温を下げ、トイレ等の室温を上げることです。
　居間等の室温を下げると、相対湿度が上がるので「インフルエンザ対策」にもなります。「ビル管法」（建築物における衛生的環境の確保に関する法律）では、居室の室温を18℃〜28℃と定めています。住宅はビル管法の対象ではありませんが参考にはなります。経験から、座ってテレビ等を見ている状態が多い（活動程度が低い）住宅の居間等では20℃が下限と思っています。工場等で作業している（活動程度が高い）空間であれば、18℃でも良いのかもしれません。
　トイレ等の室温を上げるため、手っ取り早いのは「暖房する」ことです。しかし、普段人がいない空間を、しかも換気扇で排気している空間を常時暖房しておくのは、なんとももったいない話しです。使う時だけ温めれば良いのですが、暖房のスイッチを入れにトイレに行き、いったん戻り、しばらくしてからまたトイレに行くのではなんとも面倒です。
　住宅の「間取り」で説明しましたが、トイレや浴室が寒いのは、「寒い空間」である「玄関」に繋がっているからです。「居間」等の「温かい空間」に繋げれば、換気扇で排気するトイレや浴室は居間の空気が流れ込むので、居間とほぼ同じ室温になります。

ヘ）熱中症対策

　同じ様な症状で、私の子どもの頃は「日射病」を良く耳にしました。強い日差しを受けて体温調整機能に異常が発生し、気分が悪くなったり、気を失ったり、最悪の場合死に至りました。その後、強い日差しを受けなくても同様の症状が現れることを「熱射病」と呼んだように記憶しています。その後、室内での発症が多くなったことを受け、屋外・室内を問わず「熱中症」と呼ばれるようになったのではないでしょうか。
　人は常に熱を発しています。寝ている時も「基礎代謝量」に相当する熱を発し、起きている時は「活動程度」に相当する熱を放出しています。「代謝量」分の熱量を常時放熱する必要があり、放熱できないと熱が体内に籠り、「熱中症」となります。熱は体表面や呼吸から空間に放出されます。室温が低い時は主に皮膚温度と室温との温度差「顕熱」で放出されます。室温が上昇すると皮膚温との温度差が縮小するため、または「活動程度」が高くなると、呼気や毛穴から「潜熱」で放出される分が増加します。さらに室温が上昇すると、または「活動程度」が高くなると、「発汗」により熱を放出します。熱帯地方の人は、「発汗」の前に「皮膚温の上昇」があり容易に「発汗」しないと聞いたことがあります。東京の人は、冬の間「からっ風」により体表面から熱を奪われ続けるために熱帯地方の人のような対応はできないのでしょう。とにかく「発汗」は体温上昇を防ぐ最後の手段です。「潜熱」による放熱であれば「水分」補給だけで済みますが、「発汗」した場合は「水分」と「塩分」の補給が必要です。
　対策は、体表面（皮膚）からの放熱を促す以下の対応が必要です。

�@日陰に入る。
�A薄着になる。衣服が断熱材となるので、なるべく薄着でしかも皮膚をなるべく露出する。
�B室温を下げる（冷房を行う）。熱が家具や壁、天井、床に蓄熱され、「平均放射温度」が上昇していることが多いため、夜間に外気を通風させて籠った昼間の熱を排出させることも効果がある。
�C風を当てる。扇風機等で適度に風を当て、皮膚からの放熱を促進する。
（常時、風に当った状態は「不快」であり、体調を崩すこともあるため、「ビル管法」では、「風速は0.5m/秒以下」と規定されている。）
�D水を浴びる。水風呂やプールも効果がある。
◎冷たい飲み物、かき氷、アイスクリームを摂ることも、身体を冷やす効果がありますが、お腹を壊して下痢になると、脱水症状を助長させます。

・「発汗」は最後の手段です。特に「呼気」からの放熱が増えるので、汗をかいていない場合も「水分」また「塩分」を含めての補給が重要です。
　「クール・ビズ」と言いながら、事務室内でネクタイを外しただけで、長袖のYシャツを着ている人を多く見かけます。大陸性気候で、暑くても乾燥していれば日射を遮る効果があるので、長袖も効果がありますが、蒸暑気候の日本では「半袖が基本」（アロハシャツやかりゆしであればさらに良い）です。上着は着ないで持ち歩き、冷房の効いた建物に入ってから着るものです。