3．「東京」に相応しい建物とは？

3-6 都市排熱（その1：利用例）

　都市排熱の利用先としては、前述している通り、利用温度の低い「給湯」や「暖房」が最も適しています。

(2)ウィーンの例

　これまで、主に「電気」を主体としたデンマークの例を説明しました。ここでは、多少古い資料ですが、「熱」を主体とした例について説明します。
　以降、（一財）ヒートポンプ・蓄熱センター（当時は（財）ヒートポンプ技術開発センター）の1995年の「第8回 ヒートポンプ海外技術交流調査団」調査報告書を参考にしています。

・ウィーン市の概要（調査報告書より、当時の数値）　
　人　口：153万人
　面　積：414km2（参考、山の線の内側の面積は、約600km2）

・熱供給会社の概要
　会社の名称：Fernwaerme Wien GmbH：FWW社）
　創立年　　：1969年（市の企業公社電気局より独立、100%ウィーン市の出資の独立採算企業）
　供給対象面積：市のほぼ半分（約200km2）
　主な事業：熱供給、ごみ焼却
　事業所の数：排熱（ごみ焼却、発電所、工場）を利用した熱供給プラント6か所
　ガス焚ボイラによる熱供給プラント3か所
　熱供給先：公共施設、学校、劇場、スポーツ施設、事務所、集合住宅（約15万戸）。

　集合住宅はもともと戸別暖房ではなく、建物毎または数棟毎に熱源（ハウスセンター）を持っていたため、近くに熱供給配管が敷設された時に切替えるだけで熱供給を受けられました。またネット・ワークの信頼性が確立するまではハウスセンターがバックアップとして機能します。
　ウィーン市の熱供給ネット・ワークを図3-6-1に示します。配管の総延長は600kmになるようです。熱供給開始当初（1969年）の熱供給ネット・ワークを図3-6-2に示します。いくつかのプラントの周りに供給配管が見られるだけでした。配管延長はわずか26kmでしたが、わずか25年程度で、これだけの配管網ができるようです。
　各プラントの年間の熱発生量を表6-3-3に示します。年間の熱販売量は12,812TJですから、4%程度は配管等からの熱ロスとなるようです。年間の熱発生量をグラフにしました。図3-6-3に示します。最も大きな割合を示すのは「発電所排熱」、つまりコージェネレーションの排熱利用ということで、49.3%を占めます。続いて「ごみ焼却場排熱」が27.4%を占めます。3番目が「工場排熱」で16.3%を占めます。燃料の使用量は7.0%に留まります。
　その頃（1992年）の日本全体の熱販売量は10,789TJ（「1992年度の熱販売量・売上高 速報」熱供給Vol.12より）でしたので、約1.2倍の熱量を一つの都市で販売していたことになります。しかもその90%以上が「排熱」でした。
　ウィーンは寒いので、暖房の熱負荷が多いのではないかという疑問があります。ウィーンの住宅の熱負荷は、1967年当時は約150kWh/ｍ2年という熱負荷原単位だったのが、1970年代のオイル・ショックを契機に省エネルギー意識が高まり、1988年では約80kWh/ｍ2年と、半分近くまで減少しました。この熱負荷を日本の住宅の原単位と比較した図が図3-6-4です。
　日本の原単位の出典は、「集合住宅」は「コンパクトエネルギーシステムの開発」IBEC（一財）建築環境・省エネルギー機構（1985年）それ以外は、「建築の光熱水原単位[東京版]」尾島俊雄研究室 早稲田大学出版部（1995年）です。一般的な住宅の原単位は、ウィーンの住宅のそれとほぼ同じ値を示しています。ウィーンは緯度が高いので「暖房負荷」が多いのでしょうが、日本では「給湯負荷」が多いのです。「給湯負荷」は、1年中（夏期にも）存在するため、熱供給事業面で見ると、日本の方が熱供給に適しているものと考えます。

図3-6-1 1995年の熱供給配管網

図3-6-2 熱供給開始当初（1969年）の熱供給配管網

表3-6-3 プラント別の年間熱発生量

図3-6-3 プラント別の年間熱発生量

図3-6-4 ウィーンと東京　住宅の熱負荷原単位の比較