3．「東京」に相応しい建物とは？

3-4 高層か低層か

　森ビル(株)の実質的な創業者と言われる森稔（故人）は、ニューヨークに憧れて「都市の住人は空に住むべき」と言い続けていたようです。都市計画界の重鎮である伊藤滋（東京大学名誉教授）もニューヨーク マンハッタンに憧れ、東京にマンハッタンのような超高層ビル街を実現したいような発言を聞いたことがあります。漫画家の手塚治虫（故人）の描く未来都市は超高層建物が林立していました。昭和一桁生まれの人たちは、超高層建物に強い憧れがあるようです。このような人たちが先頭に立ってきたので、今日の日本、「東京」があるのでしょう（ただし、アトムの住む家は、郊外の2階建てだったと記憶しています）。
　確かに高層建物や超高層建物は、高い技術があって初めて実現可能です。特に日本のように地震国で超高層の建物を建てる場合、極めて高い設計と施工の技術が要求されます。最近の地震では「長周期地震動」という現象が確認され、超高層建物がその対応に取り掛かりつつあります。裏を返すと、「長周期地震動」対策の無い超高層建物では、今後の極大地震では被害が生じる危険があるということになるのではないでしょうか？
　「煙と○○は高い場所に昇りたがる」と言われるように、人間にとって高い場所は純粋に憧れです。鳥に憧れ、飛行機が発明されましたし、中世のヨーロッパでは教会に高い塔が設けられました。
　しかしながら、人が住む場所、働く場所として「高い所」はどうなのでしょうか？
　ある調査では、高層の集合住宅に住む人は外に出る頻度が、6階以上に住む人で極端に少なくなるとのことです。それに伴い、赤ん坊が喋りだす月齢も遅くなる傾向があるようです。つまり6階以上は外に出る手段としてエレベータが必須となり、エレベータの乗降が億劫になって、気楽に外に出られない（外に出る機会が少ない）ため、お母さんとだけの時間が長くなり、したがって人の会話を聞く機会が減り、話し出す月齢が遅くなるのだそうです。
　事務所等の建物内で別の部署に行く時、水平距離であれば人は80mを約1分で移動します。垂直方向に80mは20階近くに相当するので、とても人力だけでは移動できず、エレベータを使用、つまり移動のためにエネルギーを使うことになります。
　同じ量の水を6階に供給する場合と、12階に供給する場合、18階に供給する場合では、6階のエネルギー消費量を「1」とすると、12階は「2」、18階は「3」と単純に2倍、3倍となります。更に100mを超えると、使用する配管の材料もより強度の強い物を使用する決まりとなっています（配管の中は水が充填されているので、100mを超えると、水の重さを支える（耐える）ためにより強度の強い配管とする必要があるのです）。
　しかしながら、土地を有効利用するためには、高層建物が必要ではないか？とういう疑問も出ると思いますが、それについて説明を加えます。
　建築基準法、都市計画法では、「建蔽率」「容積率」という言葉が出てきます。

　「建蔽率」は、「敷地の面積」に対する「建築面積（1階の面積）」の割合です。
　「容積率」は、「敷地の面積」に対する「延床面積（全階の面積の合計）」の割合です。

　新宿副都心の超高層ビル街の「容積率」は、1,000％です。そこに概ね50階の超高層建物が建っています。「1,000%」ということは、「容積率」の定義からすると「敷地面積」いっぱいに建物を建てると、10階の建物となることです。超高層ビルは、「建蔽率」を1/5（20％）程度にしているので、10階の5倍の階となっているのです。1-1/5＝4/5つまり「敷地面積」の残りの80％には建物を建てず、広場や植栽等の「公開空地」となっています。半分以上はタイルや石で舗装されていて、残りの約半分ていどが植栽部分です。舗装されているので、雨が降ってもぬかるむことはなく、気候が良い時は人が出ていますが、夏は日射を受けて表面温度は50℃程度になるので、日中、また日が落ちても人はあまりいません。冬はビル風が強いためやはり人はあまりいません。あまり利用されない空間だと感じています。
　幹線道路等に面したエリアは、「商業地域」または「近隣商業地域」に分類され、「容積率」は500％または400％程度です。幹線道路に面してワンルームマンション等が高く建っているのを見かけますが、これは将来、道路が拡幅される計画があり、その際、土地の一部を道路に供出する必要があるのですがまだ供出していないので、供出予定の土地には建物が建てられず、狭くなった敷地に建てるため、必然的に高い建物になる場合が多いのです。また、土地の形が整形でなく五角形や土地の一部にくびれがある場合、建物の形（概ね矩形）とギャップが大きくなり、その分「建築面積」が小さくなって、高い建物になることもあります。余談ですが、そのような物件を購入し、将来、道が拡幅されてしまうと「敷地面積」が減少するため、建物を建替える時に、建替え前の「延床面積」を確保することは無理となり、同じ戸数を確保すると、自分の専有部分の面積が減ることになるので注意が必要です。
　「高い建物」は、「土地を有効利用」していると単純に思っている人がいますが、以上のように、高層建物でも低層建物でも、「敷地面積」が同じであれば、建物の「延床面積」は変わりません。特に、超高層にしなければならない理由は見つかりません。「容積率」を使い切っていない土地の有効利用を図ることが「土地を有効利用」には必要です。他にも高層建物の弱点を以下に述べます。

・安全面：現在の建物は、火災が起った場合でも他階への延焼はまずありません。まして全館の避難は想定されていないので、超高層建物では全員が避難する必要が生じた場合、避難階段が人で溢れて身動きができなくなり、パニックとなります（アメリカの9.11の例）。

・効率面：超高層では建物の上部に、水、電気、空調用の冷水等や、人、物を搬送する必要があり、エレベータシャフト、電気のケーブルシャフト、空調用シャフト、衛生用シャフト等々が必要となります。その結果、各階の平面に占めるシャフトの面積が大きくなり、面積効率は低い（実際に使える、事務所になる面積は少なくなる）のが普通です。

　前述のように、低層建物に比べて高層建物は外気に触れる面積が多いため、暖房負荷上不利です。上空ほど風が強くなるので外表面から熱を奪われやすくなり、やはり暖房負荷上不利です。また隣の建物の陰になる部分が少なく日射が当る面積も大きいため、冷房負荷上も不利です。窓に庇が付いた超高層建物はありませんのでやはり冷房負荷上、不利です。
　高層建物が林立した場合、人々は「建物と空」のイメージは容易に浮かぶでしょうが、「建物と地面」のイメージはどうでしょうか？「青い空と白い雲と超高層建物」はイメージできても、昼でも暗く、自動車の排気がどんよりと溜まっている空間のイメージは難しいでしょう。新宿新都心の超高層ビル街は、全体的に開放的で明るいイメージですが、品川の東口の高層ビル街の足元は暗い印象があります。

◆日照権と再生エネルギー全量買取り制度（FIT）

　前述しているとおり、昭和40年代だったと思いますが、低層の住宅街に突如として高層の集合住宅が建ち始めました。高層の集合住宅は当時の建築基準法等に則って建築されたのですが、建物の北側の低層住宅には1日中陽が当たらなくなり、裁判等で「日照権」が争われました。その結果、建築基準法に「日影規制」や「斜線制限」（道路斜線、隣地斜線、北側斜線）が設けられたと記憶しています。
　「日照権」は「定性的」な概念です。改正された建築基準法の裏を返せば、ある程度「陽が当たらないことを我慢」することになっているのですが、定性的であるため、その我慢に対する補償はありません。
　再生可能エネルギーの「全量買い取り制度」は国の方針です。では、以下のような場合はどうなるのでしょうか？
　例えば、新宿の都庁舎の近辺に住宅があり、その住宅の屋根に太陽光発電パネルを設置した時、当然、都庁舎の影に入れば発電能力が極端に下がります。全て法律に則って設置されることになるのですが、「憲法」上の「基本的人権」的には問題無いのでしょうか？都庁舎は、国が認めている権利を侵害しているように思われるのですが。都庁舎の屋上と住宅の屋根の上に「照度計」を設置すると、その減少分（損害）をある程度「定量的」に評価できるので、その量と「買取り価格」等からその損害は「金銭的に定量化」ができてしまいます。
　日本人にとって「お日様」「お天道様」は昔から重要な問題です。高緯度に住むヨーロッパの人々は「お日様」を求めて地中海等に長期間のバカンスに訪れます。ニューヨークも比較的高緯度ですが、「お日様」との関係は聞いたことはないので、ニューヨークの人はあまり興味が無いのでしょうか？だから高層建物群を構築したのでしょうか？
　高層の建物を建てれば、当然、その影は隣近所の敷地に侵入することになります。都庁舎の影は、冬至には遠く中野駅まで届くと聞いたことがあります。
　高層の建物は「お日様を独り占め」していることにならないでしょうか？「お日様」が重要であるならば、万人で等しくその利益を享受できる仕組みが必要ではないでしょうか。どうしたら良いか？ヨーロッパのように建物の高さを揃えることが、ひとつの（建築的な）解決策になると思い
　そもそも高層の建物は低層の建物に比べて、形状的に�@「熱負荷（冷暖房用のエネルギー消費量）」が大きくなる、�A上層階へのエレベータ・シャフトや電線のケーブル、給排水・冷暖房の配管のスペースが多くて面積効率が悪い、�Bエレベータや給水の搬送エネルギーが余計にかかる、等々で「反省エネルギー」な建物でもあるので、そろそろ、「一部の利益」から「全体の利益」への転換、つまり「環境共生」「省エネルギー」を目指した「都市」への転換への頃合いではないかと思っています。

追補
　「公共施設の設置に起因する日陰により生ずる損害等に係る費用負担について」という国の指針があるようです（2014/1/28東京新聞の記事参照）。
　1976年のものなので、「暖房や照明の費用補償対象」としているようですが、指針内には「太陽光発電」は当然ありません。
　某鉄道会社は、その指針内に「太陽光発電」の文言が無いので「補償対象としない」と判断したとのことです。みごとな「お役所的対応」です。本当に「サービスを提供する民間企業」なのでしょうか？？？
　これまで耳にしたことのない指針です。たぶん、「指針があるだけで実際に適用されたことが無い」のだと思います。
　つまり、「損害を定量化できない」ので「補償に至っていない」のではないでしょうか。
　日陰の影響で、暖房代または照明代にどの程度の実損が生じたかを証明するには、対象となる各部屋と日陰を生じさせている建物等にいろいろな計測装置を取付けて、最低1時間単位の計測を行わないといけないように思います。その資料を作成するように私が依頼された場合を考えると、日陰の時間帯内に雲が出たことによる日射量低下の評価や、庭にある植木等の影響の削除、日射量を暖房負荷・照明負荷低減量への換算、人の在/不在（人が不在の場合には暖房や照明は不要）、等々、私の知識だけでは対応が難しいと考えますし、計測器や実際の計測にかなりの費用が掛かる割に、「実損は大した額にならない」ように思われます。
　「太陽光発電の実損」は、太陽光発電のある屋根と日陰を生じさせる建物等に、日射計だけを取付けて計測し、日射量の違いに発電効率と売電単価を乗ずるだけで算出可能です。