3．「東京」に相応しい建物とは？
3-3 建物と形（金太郎飴）
これまでは建物の省エネルギーについて述べてきました。つまり建物の「性能」です。ここでは建物で最も目を引く「外観」「形」について述べます。「形」が「性能」に与える影響は時に大きなものとなります。
(1)斜線
街を歩いていて、「同じ形」の建物に出会ったことはありませんか？外装のタイルやバルコニーの位置の話しではありません。建物の「外形」の話しです。わが家の近所には、バルコニーの位置や外装が異なるので、一見するとわかりませんが、よく見ると高さ、幅、低層部分の形等々が瓜二つの建物が並んで建っています。
どうしてこのようなことが起こるか、その理由を説明します。
建築基準法には「斜線」という制限則が規定されています。昭和40年代でしょうか。「日照権」が裁判等で争われた時代がありました。南側の隣地に高い建物が建ち、一年中、家の中だけではなく、庭にも一切陽が射さない状態が何件も発生し、その被害者が争った権利です。その結果、建築基準法に追加された制限が「斜線制限」で、「隣地斜線」「道路斜線」「北側斜線」があります。
新規に建物を計画する際、対象となる敷地を都市計画図で「用途地域」「建蔽率」「容積率」「斜線制限」等を調べます。そうして、以前は建物の形（外形）を決めて、「斜線」のチェックをしましたが、最近はパソコンにそれらのデータを入れると「外形」つまりその敷地に建てられる最大の形を即座に表示してくれます。
したがいまして、敷地の広さや形状が似ていると、建物の「外形」は同じになるのです。
(2)総合設計と公開空地
「総合設計制度」とは、ウィキペディアによると、「都市計画で定められた制限に対して、建築基準法で特例的に緩和を認める制度。公開空地の確保により、市街地環境の整備改善に資する計画を評価し、容積率制限、高さ制限、斜線制限等を緩和する（ボーナス）。もともと市街地では建築物が密集し、公共的な空間に乏しいことから、建築物の周囲に一定の公開空地を確保するという目的で、1970年に創設された。（途中 略）具体的にどういう条件でどこまで緩和を認めるかは、それぞれの許可権限を持つ特定行政庁で基準を定めている。（途中
略）この制度により、土地利用効率の高い高層ビルが林立する状況を作ることが可能となる。」
「公開空地」を地上部分に設けるので、必然的に建物は高層または超高層となります。高層建物が熱負荷的に不利であることは書きました。搬送エネルギー等でも不利であることは、次の「高層か低層か」で述べます。
「土地効率の高い高層ビル」とありますが、「容積率」が同じであれば、「土地効率」は低層でも高層でも同じ延べ床面積になりますが、有効面積（レンタブル比）は低層が有利です。
そもそも「公開空地」ですが、どれほどの利用率があるのでしょうか？真夏の暑い日に、陽を浴びて暑くなったタイル等を敷き詰めた「公開空地」にいる人はいません。日が落ちても地面のタイルは暑いので、やはり人はいません。冬は建物から吹き降ろす「ビル風」のため、人はいそいそと通り過ぎるだけです。陽気の良い春や秋は、雨の日が多いのでやはり人はいません。結局、見た目だけの空間です。
確かに新宿の新都心はすっきりしています。しかし、他の場所はどうでしょうか？品川の東口はどうでしょうか？新宿ほどすっきりしていないように感じます。どちらも「容積率」は1,000%程度だと思います。新宿の方が開放感が高いのではないでしょうか。それは多分、敷地面積の関係と思われます。新宿は浄水場の跡地のため、ひとつの敷地の面積が広いのでしょう。
この「総合設計制度」は、木密解消（木造密集地域の解消）にも使われます。低層住宅が密集していた所が、再開発されると無個性な高層の集合住宅になります。それまでの街の歴史は終わり、新たな歴史の始まりです。街の雰囲気、街の情緒など引き継ぐことはありません。東京に建とうが地方に建とうが、建物の雰囲気は変わりません。文京区の春日など、以前を知る人間から見ると残念な状況です。
◆木密解消
「木造密集地域」は、大地震の時に大きな被害が予想されています。そのため、解決策として行政が進めているのが、「総合設計制度による再開発」と「道路拡張による延焼防止」です。
総合設計による再開発が街の雰囲気をリセットし、全く新しい街としてリ・スタートさせることは述べました。「道路拡張」もほぼ同じ効果を発揮します。通過交通にとっては道幅が広がり、渋滞が解消さるので嬉しいのでしょうが、住んでいる人たちにとっては残念なことです。
「道路拡張」の結果、災害時に変わることは通常時と同じ、通過交通が滞りないことです。家屋がどんなに燃えていても、道路幅がある程度あれば車は通過できます。家屋が燃えることは変わらないのです。どういうことかというと、「建築基準法」に則って建てた家は大きな地震にも耐える（耐震）ものと思われます。しかし「地震」の後には必ず「火災」が発生します。「建築基準法」には「耐火」という概念が盛り込まれていますが、それは「耐火時間30分以上」とか「耐火時間45分以上」といったものです。日本の消防は優秀であるため、15分程度で駆けつけるので、その程度の「耐火時間」で足りるのですが、大地震では火災が同時多発するため、消防では消火できません。阪神・淡路大震災の時がそうでした。消防車が来なければ、結局延焼するのです。道路が広ければ、道路を隔てた場所には延焼しませんが、その街区内で火災が全く発生しない場合の話しです。普通は、同時多発で火災が発生します。
「木密」は全て「高層集合住宅に再開発」しなければいけないのでしょうか？
ロンドンでは大火（1666年）の後、それまで木造だった建物を全てレンガ造や組石造で不燃化しました。「東京」には地震があるので、レンガ造や組石造は無理ですが、現在は「コンクリート」があるので、「街並み」を継承しつつ「不燃化」することが可能です。「路地」等も再現できるのではないでしょうか。
「建築基準法」では、「道路は幅員4m以上」と規定されていますが、それは消防車が到達するために必要だからとのことです。超高層建物の上部には消防車は到達できませんが、超高層建物があります。それは「連結送水管」や「スプリンクラー」等の消火設備を備えているからです。つまり、そういう設備を備えれば、ある程度、現状の街の雰囲気を再現させつつ、不燃化を促進できるのではないでしょうか。街はそこに住んでいる人たちの物です。決して通過交通のためにあるのではありません。そこに住まう人たちがどうしたいか？意思を示す必要があります。安全性が確保できれば、法律は変えられるのです。法律を変えるか？街並みを変えるか？日本中が金太郎飴のような建物ばかりになることを心配しています。