「特大規模」→「大規模」→「中規模」と「平均値」は低下していますが、「小規模」から右はほぼ同じ値で並んでいます。これは、左の3つの値が地域冷暖房の「契約容量」から導き出した値に対して、右の3つの値は「アンケート結果」に基づく値と思われます。
これまではアンケートや調査員が各建物に対して調査しましたが、アンケートにしろ調査員のヒアリングにしろ、聞かれた建物関係者は、前述したようにその建物の「最大負荷」を把握していないことがほとんどです。「年間値」は請求書や年報等で確認（推定）できますが、「最大値」は普通、記録されず、何時、最大値が出たのかもわからないことが多いものです。では建物関係者は何を答えるのか？一般的には「装置容量」を答えます。「装置容量」は熱負荷計算から求められたその建物の最大負荷を賄える容量に設定されます。一方、「契約容量」は大きな値とすると、基本料金が高くなりますが、超過すると違約金を徴収されるためにギリギリの値が選択されます。したがって、
「契約容量 ＜ 装置容量」の関係となり、グラフの結果と合致します。
大きな建物ほど、パソコンやサーバーの台数（密度）を多く設置できるように設備容量が大きいので、そういうテナントが多く集まり、結局、冷房負荷が大きくなる傾向が読み取れます。したがって、「小規模」の「最大熱負荷原単位」は「50」程度と推定されます。「装置容量原単位」と「最大熱負荷原単位」の関係は、80：50＝100：63.つまり熱源装置を3台で等分割すると、1台は動かないことになります。
調査が行われた頃の建物では、「ガス焚冷温水機」が多く採用されていました。「ガス焚冷温水機」とは、前述した「吸収式冷凍機」の一種でガスを燃焼させて、夏期は冷房用の冷水、冬期は暖房用の温水を作り、冷暖房を行う機種です。それ以前の方式である「冷房に電動冷凍機、暖房用にボイラ」とするよりも1台で冷房と暖房に対応でき、機械室面積が少なくて済みました。また電力の契約容量を小さくできて基本料金の低減ともなり、普及したシステムです。この機種は、冷房の出力を100とすると、暖房の出力は65程度でした。「小規模」と「IBEC」にその傾向（暖房の値が冷房の値の6割程度）が見られます。
年間の熱負荷は、電力やガスの使用量から推定できるため、「特大規模」→「大規模」→「中規模」→「小規模」と、きれいに降順に並びました。
グラフの結果から、IBECや空衛学会の調査対象は、30,000〜100,000m2の建物の調査が多かったことが推察できます。空衛学会の方が、多少、延べ床面積の大きい建物が多かったようです。実際、ある程度の規模がある建物でないと調査が難しく、小さい建物の調査はそもそも帳票類も無く大変厳しいのが現状です。
6つの値の内、4つがほぼ同じ値です。同じ値は、たぶん、ほぼ「外気負荷」と思われます。事務所建物では「ビル管法」の関係もあり、床面積当りの外気量はほぼ同じ量を換気しています。
「特大規模」と「小規模」の値が大きい値を示していますが、前述のとおり、建物形状の結果と思われます。どちらも「延床面積」当りの「外皮面積」が大きいものと推察されます。
「30」を超える分が「外皮負荷」（外壁や窓からの貫流負荷）と思われます。
「特大規模」の建物は、普通「超高層建物」となりますが、「低層建物」とすることで省エネルギーとなることが推察できます。
